医学部教授の９０％「医療空白が続けば来年度入試で面接官務まれない」

来年度の医学部増員による医療空白事態が８ヵ月間続く中、全国の医学部教授１０人中９人は、現在の医療状況が続けば、来年度の大学入試の選考に面接官などとして参加する余力がない」との立場を明らかにした。

全国医学部教授協議会（全医教協）と全国医学部教授非常対策委員会（全医非）は最近、全国４０の医学部教授３０７７人を対象に行ったアンケート調査で、「現在の医療状況が続けば、２０２５学年度の大学入試選考に面接官などとして参加する余力があるか」という質問に対し、回答者の８９.８％が「参加する余力がない」と答えた。

教育部の医学部生休学不許可行政指導（条件付き休学承認）については、回答者の９８.７％が「大学の自主性を侵害する誤った措置だ」と答えた。「必要な措置」と答えた人は０.５％に止まった。医学部の教育を６年間から５年間に短縮できるようにする教育部の案に対しては、９７.８％が「医学教育の水準を落とす措置だ」と答え、「必要な措置」という回答は０.６％に過ぎなかった。

医学教育評価・認証に関する教育部の施行令の改正に関連しては、回答者の９６.５％が「韓国医学教育評価院（医評院）の役割を無力化させる試みで、撤回されなければならない」と答えた。教育部は先月２５日、認証評価で不合格となった医学部に対し、１年以上補完する期間を与え、認証機関の空白時に既存の認証を延長する方向で規定を直すとし、「高等教育機関の評価・認証に関する規定改正案」を立法予告した。

一方、教育部が各大学に対して「休学最終承認権者を総長に変更」、「２学期の超過休学禁止」などの具体的な事項まで学則改正を指示することについては、９８.９％が「大学学則は、大学構成員が自主的に決めなければならない」と答えた。


ヨ・グンホ記者 yeoroot@donga.com