「第三者弁済に使ってほしい」 東京の民団事務所に日本人が１万円入りの手紙

「徴用工の方へ寄付（少額ですみません）」

今月中旬、東京都港区にある「在日本大韓民国民団（民団）」の事務所に、このように書かれた手紙が届いた。黄色い封筒の中には直筆の手紙と１万円札（８万９千ウォン）が入っていた。

韓国政府傘下の財団が日本企業に代わって被害者に賠償金を支払う「第三者弁済案」が３月に発表されたが、在日同胞ではなく日本人が寄付したのは初めて。これまで在日経済人十数人が寄付したことはあったが、日本人個人の寄付はなかった。

日本人のＡさんはまず「第三者弁済案」に触れ、「日本が（賠償に）真摯な態度を示さなかったことを日本人の一人として本当に申し訳なく思う」と謝罪した。手紙には名前と自宅の住所も書かれていた。

Ａさんはまた、「尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領の大きな努力と寛容さで日韓関係が明るくなった」としながらも、「残念なのは日本政府の対応」と書いた。そして、「日本は『過去に戦争を起こし、侵略した各国の国民に耐え難い苦痛を与えたことに対し、このすべての人々に心から謝罪の言葉を申し上げる』というメッセージを出さなければならない」とし、「歴史を学ぶ意味は、過ちを繰り返さないため」と強調した。

一部の元徴用工が「第三者弁済」を拒否していることについて、Ａさんは「今、個人としてできることは寄付程度だが、（被害者に）失礼なことなら謝罪する」と書いた。そして、「重要なのは相互理解のための絶え間ない努力」とし、「私も韓国の方々の考えや社会構造、生活、歴史や伝統について知識を得られるよう努力する」とした。このような気持ちを表現するように、Ａさんは便箋の下部に韓服を着た女性と李朝白磁の絵を描いた。


コ・ドイェ記者 yea@donga.com