●激突する終盤の広報合戦
２０１４年アジア大会の招致合戦を繰り広げている仁川（インチョン）とニューデリーは、１４日からマリオットホテル１階のロビーに並んで広報ブースを設置して、本格的な広報合戦に突入した。
ホテルロビーには、インド人が圧倒的に多かった。インドの伝統衣装姿の女性たちが広報用チラシを配るなど、インド人で賑わった。
ニューデリー招致委員会の関係者は、「クウェートシティの人口３００万人のうち３０万人がインド人だ。私たちが力を合わせて２０１４年アジア大会招致を達成する」と言い、自信を見せた。
仁川招致委員会の広報ブースには、現地定住の韓国人たちと大使館職員など３０人あまりがホテルと周辺を回りながらＯＣＡ関係者たちを相手に「仁川支持」を訴えた。
北朝鮮の張雄（チャン・ウン）ＩＯＣ委員も仁川の大会招致を応援するため、１４日にクウェート入りした。
仁川招致委員会ソウル事務所の李ヒョンジョン所長は、「ランダル・シーンＯＣＡ事務総長兼ＩＯＣ委員がインド出身であるため、多大な影響力を行使しているのが現状だ。しかし、私たちはスポーツ弱小国支援プログラムである『ビジョン２０１４』など、コンテンツで勝負をかける」と話した。
●仁川「ビジョン２０１４」に確実な手応え
仁川招致委員会は、１９８６年のソウル大会と２００２年の釜山大会に続く三度目の招致であることに自信を持っている。
金正吉（キム・ジョンキル）大韓体育会長兼大韓オリンピック委員会（ＫＯＣ）委員長は、「ＯＣＡ会員国の関係者たちに会ってみた結果、仁川の大会招致が有力視されているものと見られる」と話した。
しかしニューデリー招致委員会は、各国選手団の航空料と滞在費の支援といった物量攻勢に出ている。
ニューデリー招致委員会は、１９８２年のニューデリー大会以降、２０年余りの間、インドでアジア大会が開催されていないことを強調している。とくに、２００８年の北京オリンピックを開会する中国が、２０１０年には広州でアジア大会を開催するなど、開催地が東アジア地域に偏っていることを指摘している。
これに対して仁川招致委員会は、初めてアジア大会を招致する都市として、スポーツ施設と先端情報技術（ＩＴ）でオリンピックに劣らない大会開催能力を持っていることを強みとしてアピールしている。
それと共に、歴代大会でメダル獲得の少なかったスポーツ弱小国へ人材と装備を重点的に支援する「ビジョン２０１４」が支持を広げていることから、ニューデリーの物量攻勢を緩和させる効果を期待している。
beetlez@donga.com
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